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蓄電池やV2Hをご検討の方とのやり取りだけではなく、エネルギーに関する記事の執筆や監修を通して、卒FIT後の太陽光発電について皆様のお役に立てるよう、日々業務に取り組んでいます。
特に難しい「補助金についての解説」は、わかりやすくを念頭に、伝える努力をしております。 エネルギーの事ならいつでもお気軽にご相談ください!
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こんにちは、はじめまして!エネタウン住民の岡田です。
V2Hにご興味のある方は、導入する際には補助金を活用したいと考えている方が多いと思います。
エネタウンでも補助金を活用した導入をおすすめしており、今まで多くの皆さんの補助金申請をお手伝いしてまいりました。
今回はエネタウンの所在地でもある、大阪の2023度の補助金事情についてお伝えしていきたいと思います。
早速ですが、2023年現在の大阪のV2Hの補助金事情についてお話していきたいと思います。
まず、大阪府から交付されている補助金は現在ありません。
交付を受けられる可能性があるのは、各市町村・地方自治体からというところですが、大阪府下のほとんどの市町村から交付されているV2H補助金はないというのが現状です。
しかしまだ、補助金の活用を諦めるのはまだ早いです!
現在情報は出ていませんが、今後大阪の市町村によっては補助金が出る可能性があるからです。
今回のコラムでは、昨年度(2022年度)に交付された大阪のV2H補助金について確認しながら、今後活用できそうな補助金について解説していきたいと思います。
現在情報は出ていませんが、今後大阪の市町村によっては補助金が出る可能性があるからです。
今回のコラムでは、昨年度(2022年度)に交付された大阪のV2H補助金について確認しながら、今後活用できそうな補助金について解説していきたいと思います。
堺市スマートハウス化等支援事業
住宅等における脱炭素化を推進し、安全・安心で持続可能な都市づくりに寄与することを目的として、市内の戸建住宅、集合住宅、集会所又は地域会館に エネルギー利用の最適化・効率化に資する機器又は環境性能に特に優れた自動車を導入した場合に、要した費用の一部を補助
対象者は次のいずれかに当てはまっていること
個人で導入する場合には、戸建て住宅で太陽光システム・電気自動車・燃料電池自動車のいずれかとの複合導入に限る点も要注意です。 対して、導入するのが個人ではない場合は集会所又は地域会館、集合住宅の共用部分問わず、単体導入が可能です。
補助対象経費の1/5(上限4万円)
補助対象経費は、補助対象機器等の機器本体額+設置工事費、とする。
(補助対象事業を実施するために必要な経費であって、補助対象機器等の導入に要する費用)
ただし、補助対象機器等が電気自動車及び燃料電池自動車においては、車両本体価格とする。
なお、次のいずれかに該当するものは、補助対象経費から除くものとする。
大阪府堺市は脱炭素化推進に力を入れており、V2H補助金について2023年度も同様に交付されるのではないかと予想できます。
あくまでも予想になりますので、情報が入り次第更新していきます。
上記は重要な部分をピックアップした情報になっているので、堺市スマートシティ化等支援事業の詳細情報は下記URLからご確認ください。
国としてカーボンニュートラルを推進しているため、これからもっと補助金を受けられる地域が増えてくることが予想できますし、
大阪の市町村から出る補助金については先着順となるため、アンテナを張って情報収集しましょう。
もちろんエネタウンでもどんどん新しい情報を発信していきますし、2023年度の大阪の補助金についても新しい
情報がありましたら随時追記していきたいと思いますので、時々見に来てくださいね♪
2023年度の大阪の補助金について調べてがっかりした皆さん、今のところ補助金が出ていない地域にお住まいの大阪府民の皆さん、活用できるのは自治体の補助金だけではありません。
もちろん国からの補助金を活用することができます。
ここでは国から出ている補助金について簡単に触れていきます。
Nev(一般社団法人 次世代自動車振興センター)から実施されており、 「災害時に、電気自動車や燃料電池自動車の外部給電機能の活用を促進することによるレジリエンス(回復力)の向上を図ること」を目的とした補助金です。 補助金額ですが、2022年度では個人での導入の場合、V2H本体の補助率は1/2で最大で75万円受けることができ、工事費は最大40万円受け取ることができます。
車両の普及と表裏一体にある充電・水素充てんインフラの整備を全国各地で進めることを目的とした補助金。
V2H充放電設備については購入費及び工事費の一部が補償対象となっています。
Sii(一般社団法人 環境共創イニシアチブ)から実施されている補助金です。
DER補助金は「DERの更なる活用に向け、需給調整市場や容量市場等の電力市場において、 より高度化が求められるDER制御技術の実証を行うことで、DERの活用拡大と再エネ有効活用の環境を整備し、 アグリゲーション関連ビジネスの発展を通じた、カーボンニュートラルの達成に貢献すること」を目的として交付されています。
要するに、太陽光発電や蓄電池をそれぞれ小さな発電所として扱い、電力会社に依存することなく最適な制御を行うことで効率よく電力を利用することを目指しています。
個人の導入の場合、V2H本体の補助率は1/2で最大75万円、工事費は最大40万円受け取ることができます(2022年度) ただし、HEMS(家庭で使うエネルギーを節約するための管理システム)を導入している必要がある、 すぐに枠がなくなってしまうなど条件が微妙なところもあり、あまり推奨できない補助金となっています。
昨年度まで交付されていたDP補助金ですが、3か年計画により今年からは交付されませんので、要注意です!
国の補助金は上記の通りですが、活用するならCEV補助金がおすすめです!
CEVの補助金について詳細記事もありますので、ぜひご参考になってくださいね♪
今後大阪府下でも補助金の交付を行う自治体が増えてくるかと想像できますが、2022年度堺市以外補助金が出ていないという現状があり2023年度も補助金の交付がない市町村の方が多いと予想できます。
国の補助金をうまく活用していきましょう。
ここでは軽く概要について触れましたが、もし詳しく知りたい!文章じゃ分かりづらい!という方はいつでもお気軽にエネタウンにお問い合わせくださいね。
今回は、大阪で活用できるV2H補助金について、2023年度の大阪V2H補助金についての予想について皆さんと見てきました。 いかがでしたか?
大阪はまだまだV2Hに関する補助金制度が少し遅れているところがある印象ですが、
これから広がっていくことも十分考えられる分野ですので、今後の各市町村や自治体の動向には要注目です。
そして脱炭素化を積極的に推進している堺市にお住まいの方は、2023年度の堺市スマートシティ化等支援事業の補助金の情報を待ちましょう。
2023年度、V2Hの導入をお考えの大阪にお住いの皆さん、エネタウンは最適な補助金の活用をしっかりサポートさせていただきます。
V2Hの予約から補助金の申請まで、ぜひお任せください♪
ここまでのお相手は、岡田でした。
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蓄電池やV2Hをご検討の方とのやり取りだけではなく、エネルギーに関する記事の執筆や監修を通して、卒FIT後の太陽光発電について皆様のお役に立てるよう、日々業務に取り組んでいます。
特に難しい「補助金についての解説」は、わかりやすくを念頭に、伝える努力をしております。 エネルギーの事ならいつでもお気軽にご相談ください!